＃どう喚起するのか？

と、昨日に続きからです。

省エネやバリアフリーのリフォームを行った場合、期限的に減税措置があるという話をしました。

では、減税になるからという理由だけで、果たして「リフォーム」を行うものなのでしょうか？

・・・多分、これは、必要とされるリフォームを行った後に、「この部分が減税対策としてが使えるね！」等と対応を考える話であって、そのためだけに行う人は殆んどいないと思われます。
（リフォームを行われる方とは、家族との生活が変わる為であったり、営繕的目的があったりという諸事情の「必要に迫られて」という動機の方しか知らない私には、正直皆目検討が付きませんので。）

まして、「省エネ単独で改修される可能性があるの？」との疑問が拭えさえない私にしては、
下のような、フォーラムに出席して方針を探索しない限り回答は得られないのではと思っていたのです。

（詳細は、財団法人省エネルギーセンターのホームページよりご覧ください。）
http://www.eccj.or.jp/





で、出席してきた結論から述べますと、私の疑問が払拭されるような話はありませんでした。皆、模索中だったようです。
なので、「答えがない」ということだけよくわかりました。

しかし、省エネを数値化する方法であったり、微細な改修であっても、断熱性能を向上させる方法があることを知りえることは出来ましたので、十分な価値はあったのではないかとは思っています。

それにしても、自然エネルギー庁だけの枠は取り外して、広く呼びかけた方が浸透率は高くなるのではないでしょうか。「ＬＯＨＡＳなＨＯＵＳＥ＝ロ・ハウス」とうたっている訳ですから・・・。