＃やはり「立冬」か。

私は、早起きできた時にウォーキングにでているのですが、
やはり今朝は寒い。
ジャージで出かけたのですが、寒さのあまり早めに切り上げてしまい、行ったつもりの時間でブログを今書いています。情けない。。


さて、紅葉写真を今日も何枚か。

天竜峡の写真ですが、如何でしょうか。

1週間くらい前だったので、紅葉には未だ早かったのかも知れませんが、そろそろなのでは内科と思うんですけど。
川の青とモミジの赤が加わった時はさぞかし綺麗なんだろうな～。

＃久方ぶりだと

こんにちは。

本人は、2~3日ブログを書いていないつもりでも、よく日付を見てみれば、既に1週間が経過という、怠慢になりつつありますので、今日は溜まった写真から抜粋して書いていこうと思います。

カレンダーをみると、もう明日には立冬になり、新聞に入ってくるスーパーのチラシには「節分には恵方巻きを！」の文章と写真が妙に季節を通り越してしまったかのように感じてしまいます。
考えてみれば、節分は、立春、立夏、立秋、そして立冬の4回あるわけですから、この広告にもなるのでしょうが・・・・・。

とすると、山々で見てきた紅葉ももう終わりに近づいているわけで、

だったり、











という景色も来年までのお楽しみとなる訳です。
この写真は、中央道の長野と岐阜の県境の園原での風景となります。

 

＃「すまい」の捉え方

さて、昨日の続きから。

リーマンショックの大本は、サブプライム（信用度の低い方々）に貸した住宅ローンを、細分化して他の金融商品と抱き合わせにして証券化していたんで、「住宅ローン」の返済が滞る人々が増え（住宅バブルがはじけた！）た為、さまざまなところまで悪影響を与えたからですよね。

でも、これ「対岸の火事」ではありません。

昨日の続きになりますが、平成一桁って、住宅金融公庫を利用される方の多くは、「ステップローン」といわれる最初の数年金利を安くして、段々返済金利をあげていく「ゆとり返済」を選択されている方が多くいらっしゃいました。
これって、歳を増すごとに給料も増加することを前提に（というか、この当時は誰もこのことを疑う事も無かった時代でもありました。）組まれた仕組みなワケですから、現在とはかなりかけ離れたローンであったわけです。
それに、バブルがはじけたとはいえ、まだまだ高級志向の方も大勢いらっしゃいましたから、かける所にはしっかりお金を掛けた住宅も多くあったんですよね。
しかし、さっきの話と一緒に考えていただくと、頭金なしでゴージャスな仕上げでゆとり返済にすれば・・・・・。

大変なワケです。


しかし、ここで「リユース」ですまいを考えると、どうなんでしょうか？



ここで、も一度昨日のブログに立ち返っていただければと思います。
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＃「すまい」の捉え方

こんにちは。

今日もそうでしたが、この所、秋とは思えないくらい好天な日がありますね。
「寒い」よりいいですけど、冷える時はピリッと冷えた方が、山の色合いは深まるんですけど・・・・・。


さて、今日は「すまい」の話を。

どうも設計屋というものは　ある種「建築関係のよろずや」的要素が多分に在るのかとも思うのですが、図面以外の仕事も多々あります。

その中でも私が興味をひかれるのが、リユース物件の調査という仕事。

どうも「中古住宅」って敬遠される方も多いのですが、ある種見方を変えると、新築の建売格安物件より仕様や程度が高いものも流通しており、正直、「お得感」のある住宅も多く見受けられます。
これは、「リーマンショックの日本版」って考え方をしてもらえばわかりやすいかと思いますが、
ちょうど私が調査に携る物件は、大抵、平成一桁の住宅が多いんです。
この頃の日本ってちょうどバブルがはじけた頃でしたけど、まだまだ景気が底に行っていたわけではなく、建てていた住宅も借入先を「住宅金融公庫」にしていた場合が多かったので、おかげで仕様が平均して高い（ここが程度が高い所以）住宅が多く出回っています。

ただし、この平成一桁で住宅金融公庫ってのがキーワード。


ここで、リーマンショックを思い出していただきたいと思います。
（続きは又明日。）

＃この話題は尽きないの？

こんにちは。

前回、ブログにオール電化住宅が後退したって言う話題　→http://osumai.blog.shinobi.jp/Entry/1435/　を掲載したばかりなのに、もうこんな記事が載っていて・・・・・。

とはいっても、ちゃんと知っておくことも重要なことなので、貼り付けさせていただきます。

オール電化住宅普及率、20年度に2倍の19％に　

民間予測オール電化住宅の普及率が2020年度には19.6％と11年度見込みの2倍に達する見込みだ。民間調査会社の富士経済（東京・中央）がこのほどまとめた調査結果で明らかにした。東日本大震災の影響でオール電化の関連機器が一時、供給不足に陥ったが、12年度には震災以前の水準に戻ると予想。ランニングコストが優れている点などが評価され普及が進むうえ、住宅用蓄電池市場も伸びるとみている。
　11年度にオール電化を導入する住宅は新築、中古を合わせて年間50.1万戸で、前年度より５万戸減少する見通し。これにより累計は485.5万戸、普及率は9.7％となる。オール電化機器が安定調達できるようになったことで普及はさらに進むとみており、20年度には年間61.8万戸と予測。累計は981.5万戸、普及率は19.6％に達するとみている。

（10月27日付日経産業新聞記事より抜粋）

ね。家庭用蓄電池も日経新聞にはトップ記事で掲載されているコトも多いですし。

そうそう、今日にはこちらの記事もありました。

オール電化住宅、50万戸超す
　
中国地方中国電力は27日、給湯や厨房を電化したオール電化の中国地方の住宅が9月末に累計50万戸を超え、50万2000戸になったと発表した。世帯普及率は15.8％。今年4～9月の半年間で2万2000戸増加した。東日本大震災後、中国電はオール電化のＰＲ活動を自粛しているが、今のところ伸び率に顕著な変化は出ていないようだ。
　40万戸から10万戸増加するのに要した期間は1年11カ月で、30万戸から10万戸増加するのに要した期間（1年10カ月）とほぼ同じペースを維持している。同社では「省エネ性や安全性、経済性などが評価されている」と分析している。
(10月28日付日経新聞記事より抜粋）

いずれも充分検討の程を。

＃実感のある話

こんにちは。

年度が終わってからの発表になるかと思っていましたが、「気になるこの話題」が発表されていましたので、今日はこのニュースから抜粋で。。

震災後のオール電化住宅は5万戸減少で大きく後退、富士経済調べ

富士経済は、東日本大震災後のオール電化住宅と、創エネ・蓄エネ機器の市場動向を調査した。調査によると、オール電化住宅市場は2011年度58.4万戸を見込んでいたが、実際には50.1万戸まで落ち込む見通しで、2010年に比べると5万戸以上の減少が見込まれるという。

　一方、太陽光発電や家庭用燃料電池、蓄電池などの創エネ・蓄エネ機器はのきなみ急増傾向にあり、震災後の電力不足の影響が如実に表れる結果となった。

■ オール電化、関東エリアでの減少が顕著

　富士経済では、東日本大震災による、オール電化住宅を取り囲む環境の変化を指摘。震災前に電力会社が行なっていたオール電化住宅の大々的な広告宣伝活動が、震災後には全面的に自粛、節電協力の呼びかけに切り替わっているとしている。

　富士経済では、また、2011年度のオール電化住宅市場は、約5万個の減少が見込まれ、2006年度の水準まで後退するとみている。さらに、震災前は2020年度の市場予測を1049.5万戸としていたが、震災後は981.5万戸に変更している。

　理由としては震災直後からのオール電化機器の調達不足、原発事故・節電意識の高まりなどを背景としたオール電化住宅への心象悪化などを挙げる。特に、関東エリアでは件数減少が顕著であることから、2012年度以降も影響は残ると予想している。

　一方、東日本大震災により住宅の累計数が411万戸から388万戸に減少した東北エリアでは、2011年度は新築着工数よりも、仮設住宅の設置や修繕・リフォームが中心となっているが、2012年度以降は復興需要により、毎年5～6万戸の新規着工住宅数が見込まれている。新規着工時のオール電化採用率は45%程度を予想しており、震災前よりも減少するものの、戸数ベースでは2.5～3万戸と、震災前以上の規模で推移すると予想している。背景としては、災後の電気の復旧の早さが評価され、電力供給不安がオール電化住宅の評価を下げる結果に直結しなかったことを挙げている。

■ 太陽光発電や家庭用燃料電池はいずれも急増

　太陽光発電の普及動向については、2009年の余剰電力買い取り制度の開始から、2010年度は前年比52.4%増の21.8万件と大きく拡大。震災以降も、自立運転が可能な創エネルギー機器として需要が増加しており、2011年度も拡大を見込んでいる。

　エリア別では、住宅数が多い関東・中部・関西や日射量が多い中国・九州で導入が進んでおり、全体の70%が既築住宅への導入となっている。

　太陽光発電とオール電化を組み合わせた住宅の動向は、2010年度時点で55.8万戸で、太陽光発電を設置している住宅のうち、61.5%がオール電化を採用している。しかし、余剰電力買取制度開始後は、太陽光発電を単体設置する事例が増加しており、震災後以降は一層その傾向が強まっているという。

　ガス事業者が推進しているエネファーム(家庭用燃料電池)については、震災後に受注が急増。2011年度の設置台数は前年度比でほぼ倍になる見込みだという。従来は新築戸建て住宅にほぼ限定されていたエネファームの導入が、既築住宅分野にも広がりつつあり、今後量産化や新機種投入によりコストダウンが進むことで、さらなる市場拡大が見込めるとしている。

　また、エネファームやエコウィル(家庭用ガスコジェネ)に加えて、太陽光発電を設置したW発電住宅の分野は、2015年度の累計が10,450戸となった。

　住宅用の蓄電池も震災後に需要が急増、今後さらなる市場の成長を見込んでいる。蓄電池は停電時も電気が使用できる機器として注目を集め、これを受けてハウスメーカーと蓄電池メーカーが連携し、住宅向け商品として蓄電池を展開し始めた。

　蓄電池の種類では、震災前は停電対策用に安価な鉛蓄電池を導入していたが、今後はリチウムイオン電池が住宅用蓄電池市場をけん引すると予測している。
（Impress　Watch　10/26分記事より抜粋）


確かに、震災後はお施主様から必ずといっていいほど「ソーラー発電」の話は出ますし、熱源も何にするかは大変興味を示されていらっしゃいます。
「選択するのは自身」ではありますが、選択できる情報がすべて信頼できる情報はありませんので、先ずは自分に合った情報を取り込むことを最優先に考え、自ら勉強されることをお奨めします。

＃普段からのチェックで

このブログを書き始めて既に3年半近く経過していますので、仕事上の話題に触れた時にも今日のようなコトを書いたかもしれませんが、

設計事務所の仕事は、「図面を書く」こと以外の時間がものすごく多いのはご存知でしょうか。

例えば、この時期には、特殊建築物の定期調査報告も毎年何件か依頼を受け調査に伺っていますが、本来は自身が設計された事務所の方が「かかりつけ医」のように伺うのが筋のような気もするのですが、何らかの理由（ex設計事務所・建設会社が廃業された等）もここ数年の移り変わりではありえるので、私も聞き取りをしてからご依頼を受けるようにしています。


本来、特殊建築物とは、「不特定多数の方が出入りする可能性の高い建築物や多人数の人々が使用する建築物」な訳ですから、当然その建物を使い生業とするならば、皆、報告書を書くまでもなくチェックを欠かさない筈ですし、行なっているものだと私は思っています。
なので、基本「信用ありき」から調査に入らせてもらってますが、
いざ調査してみると、その建物の使い方がそれぞれに違っていて、興味深い結果が現れてきます。
（特に建築設備に関する事項は顕著に差が現れます。）
ここでは、どういう結果が出るかは書きませんが、調査している私も結構楽しんでやっているワケです。

で、このブログのカテゴリーが「住教育」なのは、

普段何気なく自分が訪れている建物は「大丈夫だ。」と過信しないでもらいたいということです。
例えば窓に逆三角形に貼られている赤いシールは、「内側からどんな文字が書かれているのか？」ということも興味を持っていただきたいですし、「自分が居る場所から出口まではどのくらいの距離があるのか？」とか、「その時、真っ暗になったら何が頼りになるか？」等など、普段は見逃しがちなものも見つけてみるのもプラスになるはずですから。。

ちょっとした好奇心で建物を見回すことも自分の為にもなるものです。。。