＃今の「住宅」は、何を主眼に置くべきか？～その７～

先週末、お江戸に上り、「低炭素建築物（木造住宅版）」の外皮計算等の講習会に行ってまいりました。
未だ地域ブランド化住宅のグループ内でも、知人の建築関係者からも、事前勉強をしているという話を全くききませんから、認知度が高くないように思われますけど、
この内容は、今年10月から住宅の断熱に関して大きく変わることになる重要なひとつでもありますし、又、来年度のある優遇には、必要不可欠な申請にもなりますので、
建築関係者のプロの方が割と多く眼を通すこのブログですので、私なりにちょっと煽らせて頂きます。

まず、現在の長期優良住宅は、平成11年制定の省エネ基準（性能評価等級４）が、現行基準になっていますが、一次エネルギー消費量を１０％削減した「低炭素建築物」が、住宅性能評価協会の三本柱のページで立ち上げられていることから鑑みれば、行く末はどうなるか想像がつくはずです。

となれば、現行長期優良住宅申請時には、お施主様と決めていない可能性が大きい、電気・設備計画も、合わせて計画する必要性が発生します。
ですから、私が所属する「地域ブランド化住宅」のグループの両方とも、ＣＡＳＢＥＥのチェックを必修条件に掲げています。（ちなみに山梨県ではこの２グループだけです。）


「まだ、これから勉強すれば大丈夫。」と思われていらっしゃる建築関係者の貴方。
その考え方、すぐに改めた方が良いです。
長期優良住宅ひとつとっても、それ同等の仕様に現在なされていないのなら、最初のハードルは限りなく「高い」はずです。


連続タイトルの、今の「住宅」は、何を主眼に置くべきか？　は、お施主様に対しての、貴方の考え方の表れではないのでしょうか。


煽るばかりでは恐縮ですので、真摯に取り組まれるのであれば、ご連絡いただければ、微力ながらお手伝いはさせていただきたいと思います。

＃今の「住宅」は、何を主眼に置くべきか？～その６～

まず、毎日続く真夏日　この事を、もう一度知りましょう。

現在と 30年ほど前の関東地方における30℃以上の合計時間数の分布図を比較した地図を、
先日発表された国土交通省の ヒートアイランド対策大綱　でも見比べてみたのですが、
　　　　　　　　　　　　（↑　クリックしてみてください。）
年を増すごとに、暑くなっているのが顕著に解ります。

「ヒートアイランド現象」この一言に尽きるでしょうが、暑いというのは人間の体にも如実に体調変化をも齎しますので、（上記国土交通省資料もご一読ください。）
何故おこるようになったのか、自身でも出来る対策方法等も考える必要があるのかもしれません。

＃今の「住宅」は、何を主眼に置くべきか？～その５～

こんにちは。

今週に入り、ここ甲府では、最高気温38度以上の日が続いています。（今日で2日目）
現在、夜にこのブログを書いていますが、未だ暑さは引かず、ムシムシとした空気が滞っている模様・・・、あついです。



こう暑いと、人間って弱いもので、ついつい「文明の力」に頼りがちになります。
暑い日中ならともかく、盆地特有の夜までムシムシするとなると、1日中お世話になっていらっしゃる方もいるはずです。

しかし、体調を考えると、決して好ましいと言えるか考えちゃいますよね。
家の中の「風の通り道」も計画に取り込んで置くとか、自然の力も有効利用したプランニングも効果ありですね。


ということで、まだまだ「耐震」の話も続けたいのですが、今週は、パッシブな考え方をちょこちょこしていこうと思いますので、気長にお付き合いください。。

＃今の「住宅」は、何を主眼に置くべきか？～その４～

連日のつづきで今日も始まります。

均等に配置された耐力壁があった方が安定感が増しますよね。というのが昨日の話でした。

では、ココってチェックしている基準はないのか？　と思われましたら、私の説明不足で恐縮なのですが、ちゃんとありますと云う事を、まずお話しさせていただきます。

現在、木造住宅（在来工法）を設計する場合、
建物を縦方向に均等に4等分、横方向にも均等に4等分し、
縦側の外側両面、横側の外側両面の耐力壁の壁量の充足率や比率を確認するという簡易的な計算を行っています。（四分割法というもので、建築基準法に則った建物なら必ずということになります。）

もっと詳しく説明すると、
4分割した建物の外側部分の面積に、建築基準法の地震力に対して定められた数値を乗じて得た数値以上に、その範囲内に耐力壁を配置するか、・・・①
上記で足りなかった場合、外外部分の両側面積内に配置された耐力壁が、１対２以下になるように耐力壁を設けてください。・・・②　
　という基準です。

出来るものなら、①、②ともＯＫになっている方が望ましいですし、
建築基準法以上の規格住宅を望まれるなら、至極当然のコトであろうと思われます。

いずれにせよ、今日の話は数値で明確に出てくる話ですので、
「信頼している業者に任せてあるから大丈夫。」と過信せず、自身で目を通すくらいされた方がよろしいのではないでしょうか。。

＃今の「住宅」は、何を主眼に置くべきか？～その３～

連日、「耐震」の話題でブログを書いておりますが、
今日は　ちょっと踏み込んだ内容で書いてみますね。


耐震には、壁も床も計画配置するわけだから、必要なところだけがっちり固めれば構造的に強い建物ができる。　・・・・・確かにこれはある意味正しいと私も思いますし、計算しても数値的には良い値が出るので、安心感もありますよね。

しかし木造の建物で、上記の内容で具体的に考えてみた場合、どうなんでしょうか？

例えば、

              を耐力壁の壁倍率2.5倍の壁、　
               を耐力壁の壁倍率5倍の壁として考えてみましょう。


「　　この間は建物の周囲　　　　」　　　　「　　この間は建物の周囲　　　　」
　              　　　　　　                  　と　　　　　　　　　　　　　　　      　       


両方とも1枚の壁の長さが同じ長さとした場合、耐力壁の剛性の数値は

2.5ｘ２枚　＝　5ｘ1枚　　ですよね。

ただし、見た目や率直な感想として、どちらを貴方だったら選ばれますか？



それと、私が書籍や建築仲間から学んだことですが、
高倍率（壁倍率５倍を超える）の耐力壁を使用すると、
１）耐力壁の鉛直構面より先に床等の水平構面が先に破壊する可能性がある。
２）耐力壁以外の周辺部材で破壊が起こる可能性がある。

（上記の例でも想定出来ますよね。）

やはり、均等・均一に耐力壁は配置する方が望ましいワケです。

＃今の「住宅」は、何処に主眼を置くべきか？～その２～

「耐震住宅」に関する内容で、ブログを連日構成していますが、
まず、それぞれがどのような基準としているのかを知らないといけません。


耐震等級１
（建築基準法同等仕様）
　数百年に一度発生する地震（震度６～７程度）の地震に対して、倒壊・崩壊せず、数十年に一度発生する地震（震度５程度）の地震に対して損傷しないこと。


耐震等級２
（長期優良住宅の基準以上）
　耐震等級１の地震力の1.25倍の地震力に抵抗できること。

耐震等級３
　耐震等級１の地震力の1.5倍の地震力に抵抗できること。

では、現行の建築基準法で行っている耐震のための基準ですが、
１）耐力壁を均等に配置する。
　　（4分の1法といわれる耐力壁のバランスチェック）
２）柱、土台・梁等との接合金物のチェック

をすじかい計算に加算して行うこととなっております。

が、耐震性能を向上させるために、建築基準法以上の性能を確保するのには次の様なチェックも行います。

１）水平力を確保するための床剛性の倍率計算の確認を行う。

２）上記に見合った、柱、土台・梁等の接合金物の再チェック

３）２）のチェックで行った柱・梁材そして基礎部材の選定の根拠の提示（スパン表や許容応力度計算）

「強くなった！」って根拠を明確化する為には、当然な工程なのではないでしょうか。

さて、「耐震」の選択、貴方ならどうされますか。

＃今の「住宅」は、何処に主眼を置くべきか？～その１～

先日のブログを書いた後、所属している協会から
来年度、来来年度の消費税増税後の対策指針が廻ってきました。（未だ確定情報では無いようですが。）
なので詳細は、此処では書く訳にも行きませんので、貴方にもお会いした時にゆっくりお話しするとして、
本日は、『今の「住宅」は、何処に主眼を置くべきか？』の続きの補足説明から。

先日の「耐震住宅」をお勧めした理由には、２つの理由があります。

まず1個目は、建物が出来上がった後の副産物である地震保険の金銭的恩恵と、それに伴う自宅への安心感でしょうか。多分ここは、潜在的な「ゆとり感」となっているはずです。


で、2個目、（本題です。）ここがミソなのですが、

住宅を計画される段階で、『「耐震住宅」にしたいのですが。』のこの一言が、大きく選定基準にも関わってきます。

解答は何種類か想定できますが、だいたい想定できるものとして、

１）建築基準法に則っているから大丈夫です。

２）長期優良住宅の基準に伴っているから大丈夫です。

３）住宅性能評価の最上等級基準に合わせているから大丈夫です。


さて、どの解答を選ばれますか。
（おおよそ予測は付きますよね。）



長期優良住宅以上の選択をなされると、耐震基準をクリアするためには、建築基準法の1.25倍以上の耐力壁を取ると同時に、床構面の計算も行ない、一定数値以上をクリアしなくてはなりません。（木造軸組み工法（在来工法）の場合）
また、基礎伏せ図や構造伏せ図とも連動した図面も作成することにもなります。
 
 
しかしそれは、通常業務で行われていなければ、設計費用や材料費、施工手間も加算されることにはなりますので、確認しておく必要があります。